公理としての日本国憲法と基本的人権、権利、自由、義務、公共の福祉、最低貧困ライン、法貨、信用創造の関係性を考察しました。（その9）
ここから、「自由」という情報の部分情報である「法貨」「信用創造」「その向上と増進」という情報を再評価し否定して意味情報を増加し拡大して、
「自由」という情報を考察します。
まず、「法貨」とは、
「国及び銀行を介して信用創造された通貨」である。もしくは、
「国及び銀行を介して、公共における、物理的な存在の交換に対して、信用創造された通貨」である。もしくは、
「国及び銀行を介する」且つ「公共である」且つ「物理的な存在の交換である」且つ「信用創造された通貨」もしくは、
ここで、（「法貨」の部分情報である）「信用創造」を「国及び銀行を介した通貨」として、
「通貨」を「公共が物理的な存在に対し創造した情報」とします。
「国及び銀行を介する」且つ「公共である」且つ「物理的な存在の交換である」且つ「国及び銀行を介して、公共が物理的な存在に対し発生した情報」もしくは、
「国及び銀行を介する」且つ「公共である」且つ「物理的な存在である」且つ「交換である」且つ「発生する」且つ「情報である」
と（部分情報且つ意味を増加して）定義します。
そして、「法貨」及び「向上と増進」という情報を否定している文に対して部分情報である意味情報を増加拡大します。
「法貨」及び「向上と増進」を否定するとは、
「国及び銀行を介する。を否定する」もしくは、
「公共である。を否定する」もしくは、
「物理的な存在である。を否定する」もしくは、
「交換である。を否定する」もしくは、
「発生する。を否定する」もしくは、
「情報である。を否定する。」もしくは、
「向上と増進。を否定する。」ことである。
そして、「法貨の否定」もしくは「向上と増進の否定」とは、
「国及び銀行を介さない」もしくは「（国以外の）個人と個人の集まりの公共のみを介する」もしくは
「（信用創造をする）銀行以外の公共機関を介する」もしくは、
「公共ではない」もしくは「個人一人のみである」もしくは、
「物理的な存在ではない」もしくは「情報である」、
「交換ではない」もしくは「交換しない」もしくは、
「発生ではない」もしくは「発生しない」もしくは、
「情報ではない」もしくは「情報ではない（という情報である）」もしくは「情報である」
「向上と増進ではない」もしくは「低下もしくは減退である」
以上の様に「自由」という情報に部分情報である意味情報が「自由に」増加し拡大されました。