今回も続けて主観や無限などの概念と集合概念を交えて考察します。

「主観」概念集合Sの否定集合NOTSの存在を仮定して考察します。

先ほどの考察により、

ある有限集合には、包摂されている有限集合とその有限集合の否定集合も同時に包摂されている。

ある有限集合には包摂関係により、上位概念や下位概念といった順序関係が存在する。

ここで、

主観概念の下位概念である客観概念には否定概念が存在しました。

主観概念の否定概念を考察してみます。

先ず、主観概念を考察します。

主観概念とは、

私が認識した私という存在についての概念と定義します。

そして、

私が認識した私という存在についての概念の集合を集合Sと再定義します。

さらに、

集合Sの要素の数を基数Sと定義します。

また、今現在の、

私が（意識した）認識した私という存在についての概念の集合を集合Siとして、

その集合の要素の数を基数SIと定義します。

ここで、基数SIは加算可能な有限数とします。（数え上げることが可能な数)

また、

私が（まだ意識していない）認識した私という存在についての概念の集合を集合Smi として、

その集合の要素の数を基数SMIと

と定義します。

ここで、意識と無意識という言葉を思い浮かべました。

集合論では無限集合には（数え上げられる）加算無限集合と（数え上げられない）非加算無限集合という2種類の集合が存在するそうです。

意識や無意識という概念も合わせて考察してみたいと思います。

今回も続けて主観や客観、否定や無限などの概念と集合概念を交えて考察します。

「主観」概念集合Sの否定集合NOTSの存在を仮定します。

前回の考察により、

ある有限集合には、包摂されている有限集合とその有限集合の否定集合も同時に包摂されている。

ある有限集合には包摂関係により、上位概念や下位概念といった順序関係が存在する。

ここで、

主観概念の下位概念である客観概念には否定概念が存在しました。

主観概念の否定概念を考察してみます。

先ず、主観概念を考察します。

主観概念とは、

私が認識した私という存在についての概念と定義します。

そして、

私が認識した私という存在についての概念の集合を集合Sと再定義します。

さらに、

集合Sの要素の数を基数Sと定義します。

また、今現在の、

私が（意識した）認識した私という存在についての概念の集合を集合Siとして、

その集合の要素の数を基数SIと定義します。

ここで、基数SIは加算可能な有限数とします。（数え上げることが可能な数)

また、

私が（まだ意識していない）認識した私という存在についての概念の集合を集合Smi として、

その集合の要素の数を基数SMIと

と定義します。

ここで、意識と無意識という言葉を思い浮かべました。

集合論では無限集合には（数え上げられる）加算無限集合と（数え上げられない）非加算無限集合という2種類の集合が存在するそうです。

意識や無意識という概念も合わせて考察してみたいと思います。

今回も主観と客観という概念と集合という概念を交えて考察します。

「主観」概念を表す情報を要素とする集合Sが、

「客観」概念を表す情報を要素とする集合Kを包摂している。

と定義します。

数学の集合論からは

集合Sは、1個人に属する情報の要素の数は無限に有るので無限集合になります。またさらにその無限も、要素数も数え上げることが可能な可算無限集合と要素数を数え上げることが不可能な否（非）加算無限集合という2つの無限があるそうです。

集合Kは、複数の有限の人数からなる加算な共通部分集合なので、

要素の数NKは最大値を持ち、有限集合となるようです。

ここで、先ほどの、

集合Sと集合Kを用いて計算を行い考察します。

（集合Sと集合Kは共に有限集合とします。）

S=(S-K)+K 

という計算が成立します。

ここで、

(S-K)をKを否定する集合NOTKと定義します。

つまり、

NOTK=S-K であり、

S=NOTK+K と表現します。

すると、

集合Kを集合Sの要素とすると、

Kを否定した、集合NOT Kも集合Sの要素となります。

これは、

集合Sには集合Kと（集合Kの否定）集合NOTKが同時に包摂されています。

また、

集合Sの中には集合Kと（集合Kの否定）集合NOTKが同時に成立していることになります。

つまり、

集合Sは集合Kが存在している。且つ、

集合Sは集合Kの否定集合NOTKが存在している。と定義します。

これより、

「主観」概念集合Sには「客観」概念集合Kが存在している。且つ、

「主観」概念集合Sには「客観」概念集合Kの否定概念NOTKが存在している。と定義します。

さらに、

「主観」概念には「客観」概念が存在している。且つ、

「主観」概念には「客観」概念の否定概念が存在している。

と定義します。

さらに、

ある有限集合の包摂関係において順序関係が存在する集合は、

ある有限集合内に（要素である集合）と（要素である集合の否定集合）が同時に存在している。と結論します。

「主観」と「客観」という概念と大小関係を集合という概念を用いて考察しました。

先ず、

「主観」という概念を、

自然権を持つ、1個人に属する情報を要素に持つ集合Sである。と定義します。

あくまでも、1個人だけに属する情報を要素に持つ集合Sが「主観」の定義です。

そして、

「主観」の頭文字をとり、集合Sと名づけます。

次に、

「客観」という概念を、自然権を持つ、2名以上の共通の情報を要素に持つ集合である。と定義します。

ここで、

あるAさんとある別のBさんという2名（以上）の人がいるとして、

Aさんの「主観」の集合をSA

Bさんの「主観」の集合をSBと名づけます。

そして、

あるAさんとある別のBさんという2名（以上）の、

「主観」である２つの集合{SAとSB}の、

共通部分集合が「客観」という集合Kであると定義します。

「客観」の頭文字から、集合Kと名づけます。

ここから、

「主観」と「客観」という概念を、

集合Sと集合Kという概念を用いて、

集合Sと集合Kの関係を考察します。

先ず、

集合Sと集合Kの要素の数(Number)を考察します。

集合Sの要素の数をNS

集合Kの要素の数をNK（NKは1以上）と名づけます。

(ここで、部分集合の定義より（NSはNKより多い）とします。）

そして、先ほどの、要素の数に当てはめて、

Aさんの集合Sの要素の数をNSA、

Bさんの集合Sの要素の数をNSBと名づけます。

そして、代数計算を交えて考察します。

先ず、

AさんとBさんは違う人なので、

{(NS-NK)>0}つまり

{(NSA-NK)>0}且つ{(NSB-NK)>0}

となります。

もしも、

{(NS-NK)=0}つまり

{(NSA-NK)=0}且つ{(NSB-NK)=0}ならば、

→NSA-NK=NSB-NK=0

→NSA=NSB=NKとなり、

AさんとBさんの「主観」集合が同じになり、

AさんとBさんは同一人物となってしまいます。

よって、また部分集合の定義通り、

(NS-NK)>0となり、

NSの要素の数の方がNKの要素の数より多いということにな

っています。

これにより、

「主観」概念を表す情報を要素とする集合Sが、

「客観」概念を表す情報を要素とする集合Kを包摂している。

と言えます。

そのため、

「主観」概念は「客観」概念を包摂している。と定義します。

さらに、

「主観」概念と「客観」概念間に上下という関係概念が存在する。

「主観」概念は「客観」概念の上位概念で在る。

「客観」概念は「主観」概念の下位概念で在る。

と定義し結論します。

「エネルギー」と「法律」という言葉と概念から

「国民」と「生活」と「安定」と「経済」と「発展」という言葉と概念とを

「主観」と「客観」という概念を交えての概念及び情報の考察します。

先ず、

「エネルギー」という言葉で日本国の「法律」を検索。

その中で、気になった法律と更に気になった条文があります。

その箇所（条文）を以下に引用します。

昭和五十五年法律第七十一号
非化石エネルギーの開発及び導入の促進に関する法律
（目的）
第一条この法律は、非化石エネルギーを利用することが、内外の経済的社会的環境に応じたエネルギーの安定的かつ適切な供給の確保及びエネルギーの使用に係る環境への負荷の低減を図る上で重要となつていることにかんがみ、非化石エネルギーの開発及び導入を総合的に進めるために必要な措置を講ずることとし、もつて国民経済の健全な発展と国民生活の安定に寄与することを目的とする。

以上が法律の条文引用です。

この法律には冒頭に「目的」が掲げられています。

上記の条文を、要約してみます。

「この法律は、（非化石エネルギーを利用することが）、もつて国民経済の健全な発展と国民生活の安定に寄与することを目的とする。」

さらに要約します。

「この法律は、もつて国民経済の健全な発展と国民生活の安定に寄与することを目的とする。」

更に、上記の文章を考察します。

「この法律（の目的）は、

（国民経済の健全な発展）且つ（国民生活の安定）に寄与すること。」

上記の条文の、

（国民経済の健全な「発展」）且つ（国民生活の「安定」）という、

（「発展」且つ「安定」）という互いに矛盾する単語が一つの文章中に同時に意味を成すように（同じ意味であるかのように）並んでいる。

という点に違和感を感じます。

上記の条文からの、

（「国民」「経済」の「健全」な「発展」）且つ（「国民」「生活」の「安定」）という文章について考察します。

「客観的」である法律条文に対して、

「主観」と「客観」という概念（情報）を組み合わせて考察します。

更に、

{「概念」（「情報」（（計算）「不可能」）もしくは（（計算）「可能」）））}

{「概念」（「情報」（（計算）「不可能」）及び（（計算）「可能」）））}

という（概念）情報を考察します。

更に、

この文章中の各単語に、

「主観」「客観」という概念（情報）から

{（主観的）（客観的）}という概念（情報）及び、

{（主観的）（もしくは）（客観的）}

{（主観的（及び）（客観的）}という概念（情報）を組み合わせて考察します。

{（（主観的）もしくは（客観的））な「国民」}且つ、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「経済」}の、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「健全」}な、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「発展」}

且つ、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「国民」}且つ、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「生活」}の、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「安定」}

上記のような表現での概念（情報）を考察します。

「国民」「経済」「健全」「発展」「生活」「安定」などの概念（情報）に対して、

{（主観的）もしくは（客観的）}

という２通りの意味及び、意味の解釈を持たせることが可能であると考察します。

尚且つ、

「客観的」である、「ある概念（情報）」に対して、２倍の概念（情報）の意味及び意味の解釈が存在している。と考察します。

更に、

「客観的」な「概念（情報）」の量が増大すると、

その２乗の量で「概念（情報）の意味及び意味の解釈が激増大する。と考察します。

今後も、この「主観」と「客観」という概念を交えて考察します。

日本国（及び（サイバー日本国））への政策として、

苫米地英人博士考案の、

「半減期付きデジタルベーシックインカム」を、

世界最高峰のセキュリティを持つフォートトークアプリを通じて実行する。を提案します。

（苫米地英人博士による「フォートトーク」及び「半減期付きデジタルベーシックインカム」の理念に賛同しています。）

現在の情報社会における、「情報」という存在を「消費」「生産」「消費財」「生産材」「消費行動」「生産行動」などの表現を用いて考察します。

・現在の情報社会での情報の消費行動は、そのまま瞬時に情報の生産行動に転化している。

・情報が消費された場合、消費財としての情報はそのまま消費された情報として保存され、更に新たに生産財としての情報が創造される。

・これは、消費財としての情報と生産財としての情報、というそれまでの2倍以上の情報が創造されたということと同じ意味であり、2倍以上の価値の創造であり、信用創造そのものである。

・消費行動と生産行動にタイムラグの無い双方向的な情報特有の現象である。

・現在の信用創造という情報に対しては、生産される情報の内容、生産される情報量の増大さ及び、消費行動への優位性の方向付け、消費される情報量などの問題がある。

などとも認識しています。

上記の考察における、「生産される情報の内容」「生産される情報量の増大さ」「生産される情報による消費行動への優位性の方向付け」などの問題を解決する手順として、

・国民による民主的な議論を経る。

・国民による民主的な投票により選択し決定される。

・法的、技術的、経済的に優れ、安全性、透明性、且つ制御性でも最も優れたプラットフォームを用いる。

・そのプラットフォームを用いて、民主的な議論と投票の結果を経て安全性や透明性を担保された制御性の高い半減期付きベーシックインカムを導入する。

などの問題解決の方法があると考察します。

ここで、苫米地博士が設計及び提唱された「半減期付きデジタルベーシックインカム」について、

（大まかな理解ですが、）

・国民が国から一定の期間ごとにあらかじめ受け取る通貨が、

「半減期付きデジタルベーシックインカム」です。

・国民が国から受け取った、

「半減期付きデジタルベーシックインカム」は消費しなければ、

1日ごとにある程度の金額が国の公庫に戻り、

減少していきます。

・「半減期付きデジタルベーシックインカム」は消費しなければ、1年後には半分の金額の量が減少します、つまり1年で「半減」します。

・「半減期付きデジタルベーシックインカム」はいわゆる電子マネーです。

・「半減期付きデジタルベーシックインカム」は専用のウオレットと呼ばれるアプリを通じて取引されます。

・「半減期付きデジタルベーシックインカム」は概存の法貨（円やドルなど）とは交換できません。

・「半減期付きデジタルベーシックインカム」は国民による審議及び投票により予算、半減期、端末及び、交換可能な商品などについてが決定されます。

などでしょうか。

次回に続きます。

「集合的実名主義」から「超情報的国民国家」へ

「集合的実名主義」における、

「実名」とは「国家」に登録されている「氏名」であるので、

「実名」には「国家」の抽象度も含まれていると定義します。

ここで、

「国家」とは、一般的に言われているように、

「領土」「国民」「排他的な統治組織」の3種の概念による複合的な情報存在である。と定義します。

そして、これらの3種の、

「領土」「国民」「排他的な統治組織」という情報存在にも、

抽象度の概念を導入することが可能であると定義します。

「領土」に抽象度の概念を導入すると、

単なる「土地」という概念から、

「空間」という概念に拡張され

更に、

「領域」という概念に拡張され、

当然、

「サイバー空間領域」という概念になり、

最終的に

「サイバー空間領域国民国家」という存在の可能性の存在が真正である。と結論します。

また、

「国民」とは、

（「サイバー空間領域国家」に「実名」を登録している「自然権をもつ人々」）の様に、

意味を拡張して（抽象度を上げて）定義することが可能である。

また、

「排他的な統治組織」とは、

（あるゴールに基づく（国民の（集合）））の様に、

意味を拡張して（抽象度を上げて）定義することが可能である。

ここで、更に以上の考察から、

この「集合的実名主義」を考察することは、

「（あるゴールに基づく）「サイバー領域国家」に「実名」を登録している「自然権をもつ人々」である）「国民」の集合）））」

つまり、

「あるゴールに基づく、サイバー領域国家に実名を登録している、自然権をもつ人々である国民の集合」という概念への考察であり、

また、

この概念は、

「情報的サイバー国民国家」の概念の拡張への（抽象度を上げた）考察であり、

そして、

この、

「情報的空間」＝「情報的空間領域」＝「情報的空間領域国民国家」への概念への（抽象度を上げた）考察でもある。

と結論します。

「集合的実名主義」から「情報的領域国民国家」へ、

また、

「情報的空間領域」から「集合的実名主義」を経由して、

「情報的サイバー国民国家」へ、

さらに、

「超情報的国民国家」へ及ぶ、

抽象度の階層を駆け上がったり、駆け降りたりしてみました。

楽しいです。