公理としての日本国憲法と基本的人権、権利、自由、義務、公共の福祉、最低貧困ライン、法貨、信用創造の関係性を考察しました。（その6）
以前、
「自然権」である「個人」という情報は、「自由意思」という情報と「物理的な存在」という情報から構成されている。という定義を行いました。
「自然権」である「個人」という情報は、
「自由意思」という「（ある有限回の評価により）定義されて無い情報」と、
「物理的な存在」という「（ある有限回の評価により）定義された情報」から構成されている。と定義します。
また、「自然権」である「個人」という情報は、
「自由意思」という「（ある有限回以上から無限回までの再評価により）定義される情報」と、
「物理的な存在」という「（ある有限回の評価により）定義された情報」から構成されている。と定義します。
個人の認識において、物理的存在と自由意思という情報を分けるのは、
ある情報に対する評価をある程度の回数で止めてしまうか、
それ以上の回数で評価し続けるかの違いである。
さらに、「社会福祉、社会保障及び公衆衛生の向上及び増進」を「国際貧困ラインの（レベルの）向上及び増進」と定義します。
日本国において、
「国際貧困ラインの向上と増進とは、貧困を克服するための物資の生産の向上と増進である」
「貧困を克服するための物資の生産力の向上と増進には、ドルを基準とした法貨による信用創造の向上と増進が必要である。
「貧困を克服するための物資の生産力の向上と増進とは、ドルを基準とした法貨による信用創造の向上と増進である。」
よって、
「国際貧困ラインの向上と増進とは、ドルを基準とした法貨による信用創造の向上と増進である。」
そして、「公共の福祉」という情報を、
「国際貧困ラインの向上及び増進」及び、
「貧困を克服するための物資の生産力の向上と増進」及び、
「ドルを基準とした法貨による信用創造の向上と増進」という情報と同じ意味を持つ情報と定義します。