公理と世界銀行と貧困と1ドルという単位を日本国の総人口と貨幣流通高と日本銀行発行高と一般会計予算とマネタリーベースという概念を交えて考察しました。（その2）
日本銀行が信用創造をするには、
先ず、ある金額の数字を基にして貨幣流通高を発行する。
次に、貨幣流通高を担保にして、ある乗数を掛けて、日本銀行券を発行する。
そして、日本銀行券発行高を担保にして、ある乗数を掛けて、準備預金や日銀当座預金を発行する。
最後に、それらを足し合わせてマネタリーベースを発行する。
というプロセスが存在すると大まかに認識しています。
ここで、補足ですが、
苫米地博士が、著書、
「税金洗脳が解ければあなたは必ず成功する！」
の中で解説されていますが、
「日本銀行券発行高」、「一般会計予算」とは日本国民（公務員？）の人件費としての収入と相関性のある数字だそうです。
以上を踏まえまして、さらに考察します。
人件費（収入）の信用創造の為の、根拠（担保）としての、
「貨幣流通高」は「日本銀行発行高」や「一般会計予算」の金額の数字と相関性があるのは必然。
そして、
「貨幣流通高」の信用創造の為の、根拠（担保）として、
「国民の1日あたりの最低限の（栄養、衣類、住まい）という物理的な福祉のニーズを満たす具体的な指標」という概念が世界銀行から発案され、
さらに、
「1ドル」という概念と「最低限の物理的な福祉」とを国際的に相関付けるというプログラム及び、
「ドル」を国際的にさらに行き渡るように信用創造を行うための国際的なプログラムが立案された。
そして、
日本銀行は、そのプログラムを具体的に実行に移した。
全ての信用創造の基となる金額の数値が増大した。
そのため、乗数的且つ、再帰的に、
日本銀行の信用創造の総計であるマネタリーベースの発行が増大した。
最終的且つ、必然的に、
日本銀行の信用創造の総量は、
2022年4月には（過去史上最大量の）687兆4,736億円ものマネタリーベース発行量に到達した。
今後も、このプログラムは、
「世界中の国民の福祉の増進」のために、さらに拡大している。
そして、このプログラムはインターネットの概念をも拡大し、具体的且つ、物理的な、「ドル」と「福祉」という存在だけではなく、情報としての「ドル」と「福祉」という概念を国際的に拡大していくシステムを構築し、さらに拡大している。
そのような、情報として拡大し続けているシステムが存在している。
という仮説を結論として提出します。
そして、このようなシステムの評価を改めて再評価するため、及び再評価し続けるために、フォートトーク及び、フィートという領域に参加しています。