「主観」と「客観」という概念と大小関係を集合という概念を用いて考察しました。

先ず、

「主観」という概念を、

自然権を持つ、1個人に属する情報を要素に持つ集合Sである。と定義します。

あくまでも、1個人だけに属する情報を要素に持つ集合Sが「主観」の定義です。

そして、

「主観」の頭文字をとり、集合Sと名づけます。

次に、

「客観」という概念を、自然権を持つ、2名以上の共通の情報を要素に持つ集合である。と定義します。

ここで、

あるAさんとある別のBさんという2名（以上）の人がいるとして、

Aさんの「主観」の集合をSA

Bさんの「主観」の集合をSBと名づけます。

そして、

あるAさんとある別のBさんという2名（以上）の、

「主観」である２つの集合{SAとSB}の、

共通部分集合が「客観」という集合Kであると定義します。

「客観」の頭文字から、集合Kと名づけます。

ここから、

「主観」と「客観」という概念を、

集合Sと集合Kという概念を用いて、

集合Sと集合Kの関係を考察します。

先ず、

集合Sと集合Kの要素の数(Number)を考察します。

集合Sの要素の数をNS

集合Kの要素の数をNK（NKは1以上）と名づけます。

(ここで、部分集合の定義より（NSはNKより多い）とします。）

そして、先ほどの、要素の数に当てはめて、

Aさんの集合Sの要素の数をNSA、

Bさんの集合Sの要素の数をNSBと名づけます。

そして、代数計算を交えて考察します。

先ず、

AさんとBさんは違う人なので、

{(NS-NK)>0}つまり

{(NSA-NK)>0}且つ{(NSB-NK)>0}

となります。

もしも、

{(NS-NK)=0}つまり

{(NSA-NK)=0}且つ{(NSB-NK)=0}ならば、

→NSA-NK=NSB-NK=0

→NSA=NSB=NKとなり、

AさんとBさんの「主観」集合が同じになり、

AさんとBさんは同一人物となってしまいます。

よって、また部分集合の定義通り、

(NS-NK)>0となり、

NSの要素の数の方がNKの要素の数より多いということにな

っています。

これにより、

「主観」概念を表す情報を要素とする集合Sが、

「客観」概念を表す情報を要素とする集合Kを包摂している。

と言えます。

そのため、

「主観」概念は「客観」概念を包摂している。と定義します。

さらに、

「主観」概念と「客観」概念間に上下という関係概念が存在する。

「主観」概念は「客観」概念の上位概念で在る。

「客観」概念は「主観」概念の下位概念で在る。

と定義し結論します。

「エネルギー」と「法律」という言葉と概念から

「国民」と「生活」と「安定」と「経済」と「発展」という言葉と概念とを

「主観」と「客観」という概念を交えての概念及び情報の考察します。

先ず、

「エネルギー」という言葉で日本国の「法律」を検索。

その中で、気になった法律と更に気になった条文があります。

その箇所（条文）を以下に引用します。

昭和五十五年法律第七十一号
非化石エネルギーの開発及び導入の促進に関する法律
（目的）
第一条この法律は、非化石エネルギーを利用することが、内外の経済的社会的環境に応じたエネルギーの安定的かつ適切な供給の確保及びエネルギーの使用に係る環境への負荷の低減を図る上で重要となつていることにかんがみ、非化石エネルギーの開発及び導入を総合的に進めるために必要な措置を講ずることとし、もつて国民経済の健全な発展と国民生活の安定に寄与することを目的とする。

以上が法律の条文引用です。

この法律には冒頭に「目的」が掲げられています。

上記の条文を、要約してみます。

「この法律は、（非化石エネルギーを利用することが）、もつて国民経済の健全な発展と国民生活の安定に寄与することを目的とする。」

さらに要約します。

「この法律は、もつて国民経済の健全な発展と国民生活の安定に寄与することを目的とする。」

更に、上記の文章を考察します。

「この法律（の目的）は、

（国民経済の健全な発展）且つ（国民生活の安定）に寄与すること。」

上記の条文の、

（国民経済の健全な「発展」）且つ（国民生活の「安定」）という、

（「発展」且つ「安定」）という互いに矛盾する単語が一つの文章中に同時に意味を成すように（同じ意味であるかのように）並んでいる。

という点に違和感を感じます。

上記の条文からの、

（「国民」「経済」の「健全」な「発展」）且つ（「国民」「生活」の「安定」）という文章について考察します。

「客観的」である法律条文に対して、

「主観」と「客観」という概念（情報）を組み合わせて考察します。

更に、

{「概念」（「情報」（（計算）「不可能」）もしくは（（計算）「可能」）））}

{「概念」（「情報」（（計算）「不可能」）及び（（計算）「可能」）））}

という（概念）情報を考察します。

更に、

この文章中の各単語に、

「主観」「客観」という概念（情報）から

{（主観的）（客観的）}という概念（情報）及び、

{（主観的）（もしくは）（客観的）}

{（主観的（及び）（客観的）}という概念（情報）を組み合わせて考察します。

{（（主観的）もしくは（客観的））な「国民」}且つ、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「経済」}の、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「健全」}な、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「発展」}

且つ、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「国民」}且つ、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「生活」}の、

{（（主観的）もしくは（客観的））な「安定」}

上記のような表現での概念（情報）を考察します。

「国民」「経済」「健全」「発展」「生活」「安定」などの概念（情報）に対して、

{（主観的）もしくは（客観的）}

という２通りの意味及び、意味の解釈を持たせることが可能であると考察します。

尚且つ、

「客観的」である、「ある概念（情報）」に対して、２倍の概念（情報）の意味及び意味の解釈が存在している。と考察します。

更に、

「客観的」な「概念（情報）」の量が増大すると、

その２乗の量で「概念（情報）の意味及び意味の解釈が激増大する。と考察します。

今後も、この「主観」と「客観」という概念を交えて考察します。

日本国（もしくはサイバー日本国）への政策として、

苫米地英人博士考案の、

「半減期付きベーシックインカム」を、

世界最高峰のセキュリティを持つフォートトークアプリを通じて実行する。を提案します。

（苫米地英人博士による「フォートトーク」及び「半減期付きベーシックインカム」の理念に賛同しています。）

現在の情報社会における、「情報」という存在を「消費」「生産」「消費財」「生産材」「消費行動」「生産行動」などの表現を用いて考察します。

・現在の情報社会での情報の消費行動は、そのまま瞬時に情報の生産行動に転化している。

・情報が消費された場合、消費財としての情報はそのまま消費された情報として保存され、更に新たに生産財としての情報が創造される。

・これは、消費財としての情報と生産財としての情報、というそれまでの2倍以上の情報が創造されたということと同じ意味であり、2倍以上の価値の創造であり、信用創造そのものである。

・消費行動と生産行動にタイムラグの無い双方向的な情報特有の現象である。

・現在の信用創造という情報に対しては、生産される情報の内容、生産される情報量の増大さ及び、消費行動への優位性の方向付け、消費される情報量などの問題がある。

などとも認識しています。

上記の考察における、「生産される情報の内容」「生産される情報量の増大さ」「生産される情報による消費行動への優位性の方向付け」などの問題を解決する手順として、

・国民による民主的な議論を経る。

・国民による民主的な投票により選択し決定される。

・法的、技術的、経済的に優れ、安全性、透明性、且つ制御性でも最も優れたプラットフォームを用いる。

・そのプラットフォームを用いて、民主的な議論と投票の結果を経て安全性や透明性を担保された制御性の高い半減期付きベーシックインカムを導入する。

などの問題解決の方法があると考察します。

ここで、苫米地博士が設計及び提唱された「半減期付きベーシックインカム」について、

（大まかな理解ですが、）

・国民が国から一定の期間ごとにあらかじめ受け取る通貨が、

「半減期付きベーシックインカム」です。

・国民が国から受け取った、

「半減期付きベーシックインカム」は消費しなければ、

1日ごとにある程度の金額が国の公庫に戻り、

減少していきます。

・「半減期付きベーシックインカム」は消費しなければ、1年後には半分の金額の量が減少します、つまり1年で「半減」します。

・「半減期付きベーシックインカム」はいわゆる電子マネーです。

・「半減期付きベーシックインカム」は専用のウオレットと呼ばれるアプリを通じて取引されます。

・「半減期付きベーシックインカム」は概存の法貨（円やドルなど）とは交換できません。

・「半減期付きベーシックインカム」は国民による審議及び投票により予算、半減期、端末及び、交換可能な商品などについてが決定されます。

などでしょうか。

次回に続きます。

「集合的実名主義」から「超情報的国民国家」へ

「集合的実名主義」における、

「実名」とは「国家」に登録されている「氏名」であるので、

「実名」には「国家」の抽象度も含まれていると定義します。

ここで、

「国家」とは、一般的に言われているように、

「領土」「国民」「排他的な統治組織」の3種の概念による複合的な情報存在である。と定義します。

そして、これらの3種の、

「領土」「国民」「排他的な統治組織」という情報存在にも、

抽象度の概念を導入することが可能であると定義します。

「領土」に抽象度の概念を導入すると、

単なる「土地」という概念から、

「空間」という概念に拡張され

更に、

「領域」という概念に拡張され、

当然、

「サイバー空間領域」という概念になり、

最終的に

「サイバー空間領域国民国家」という存在の可能性の存在が真正である。と結論します。

また、

「国民」とは、

（「サイバー空間領域国家」に「実名」を登録している「自然権をもつ人々」）の様に、

意味を拡張して（抽象度を上げて）定義することが可能である。

また、

「排他的な統治組織」とは、

（あるゴールに基づく（国民の（集合）））の様に、

意味を拡張して（抽象度を上げて）定義することが可能である。

ここで、更に以上の考察から、

この「集合的実名主義」を考察することは、

「（あるゴールに基づく）「サイバー領域国家」に「実名」を登録している「自然権をもつ人々」である）「国民」の集合）））」

つまり、

「あるゴールに基づく、サイバー領域国家に実名を登録している、自然権をもつ人々である国民の集合」という概念への考察であり、

また、

この概念は、

「情報的サイバー国民国家」の概念の拡張への（抽象度を上げた）考察であり、

そして、

この、

「情報的空間」＝「情報的空間領域」＝「情報的空間領域国民国家」への概念への（抽象度を上げた）考察でもある。

と結論します。

「集合的実名主義」から「情報的領域国民国家」へ、

また、

「情報的空間領域」から「集合的実名主義」を経由して、

「情報的サイバー国民国家」へ、

さらに、

「超情報的国民国家」へ及ぶ、

抽象度の階層を駆け上がったり、駆け降りたりしてみました。

楽しいです。

「集合的実名主義」とは、常に、あらゆる言説の「真偽」の判定を担保するための、必要かつ十分な、抽象度のとても高い概念である。

苫米地英人博士が提唱しています。

「集合的実名主義」について、

「集合的実名主義」とは、

常に、あらゆる言説の「真偽」の判定を担保するための、

必要かつ十分な、

抽象度のとても高い概念である。との仮定を立てました。

そしてさらに「集合的実名主義」と「発言の真実性」との関係を命題論理を用いて考察しました。

先ず、

「実名」を、

「匿名以外の真の名前」として定義します。

つまり、言い換えますと、

「匿名」は、

「実名以外の偽の名前」という定義と同様であるといたします。

次に、

命題A:「私の名前は実名である」という文章と、

命題B:「私の発言は真実である」という文章

のA、B、という2つの文章（命題）を並べて、

命題C:{「私の名前は実名である」ならば「私の発言は真実である」}

という文章を作りました。

ここで、

含意命題C:「AならばBは真である」という文章（命題）を考察します。

「命題」とは、

「何何は〇〇である」というような、

「何何」や「〇〇」に様々な言葉を入れて、

その文章が「真」もしくは「偽」のどちらか判定できるような文章のことである。

と簡単に定義します。

更に、

含意命題C：「命題Aならば命題Bである」という命題を、

C:(A→B) 

という記号（論理式）で書き換えます。

そうしまして、

C：(A→B)を古典論理学的に

C2:(not(A)or(B))という論理式で書き換えます。

これの意味は、

C:((A)では無い）か、もしくは（B))である。

という命題の表現となり、

CとC2との命題の真偽値が等価である。ということが可能です。

C：A→Bはまた、

英語で

A implies B や

If A then B という意味で表現されます。

ここで更に、論理学から

ブール論理とブール値という概念を導入します。

これは、

ある命題において、

その命題が「真」という判定ならば「1」、

その命題が「偽」という判定ならば「0」という、

「1」と「0」の2つの数字で、

その命題の「真」と「偽」の値を評価します。

また、

(and)は「掛け算」(*)

(or)は「足し算」(+)

(not)は「1と0を入れ替える」

演算を表現する関数の組み合わせを表現します。

ここで、

最初の命題に戻ります。

命題A：「私の名前は実名です」

命題B：「私の発言は真実です」として、

含意命題C: A→B の真偽の判定を論理式とブール値を用いて考察してみます。

C：「私の名前は実名です」ならば「私の発言は真実です」

において、

命題A、Bそれぞれに「真」もしくは「偽」を入れて考察します。

C1、C2、C3、C4の4つの場合に分類できました。

C1：「私の名前は実名です」ならば「私の発言は真実です」

C1：not(A)or(B)=not(1)or(1)=(0)+(1)=(1)

C1：「私の名前は実名です」ならば「私の発言は真実です」は「真」の命題です。

C2：「私の名前は実名です」ならば「私の発言は（偽の）真実です」

C2：not(A)or(B)=not(1)or(0)=(0)+(0)=(0)

C2：「私の名前は実名です」ならば「私の発言は（偽の）真実です」は「偽」の命題です。

C3：「私の名前は（偽の）実名です」ならば「私の発言は真実です」

C3：not(A)or(B)=not(0)or(1)=(1)+(1)=(1)

(ここで(1)+(1)=(1)or(1)=(1)もしくは(1)なので、結果は(1)となります。)

C3：「私の名前は（偽の）実名です」ならば「私の発言は真実です」は「真」の命題です。

C4：「私の名前は（偽の）実名です」ならば「私の発言は（偽の）真実です」

C4：not(A)or(B)=not(0)or(0)=(1)+(0)=(1)

C4：「私の名前は（偽の）実名です」ならば「私の発言は（偽の）真実です」は「真」の命題です。

以上の4通りに分類できました。

これを更に、

命題A「私の名前は実名です」の「真」「偽」により

C1、C2とC3、C4の2通りに分類します。

C1、C2では

（前提となる）命題Aが「真」の場合、

（後続となる）命題Bの「真」と「偽」の値と

合意命題：C1の「真」とC2の「偽」とが等しくなっています。

これはつまり、

「私の名前は実名です」というような、

前提となる命題Aが「真」の場合は、

後続の命題Bの「真偽値」と、

含意命題C1、C2、の「真偽値」がそれぞれ等しくなります。

これを更に考察すると、

前提命題Aと合意命題C1が共に「真」であるならば、後続命題Bも「真」となり、

前提命題A「私の名前は実名です」が「真」で、

合意命題C1が「真」ならば、

後続命題B「私の発言は真実です」も「真」である。

という結論が帰結されます。

また、

前提命題Aが「真」で、合意命題C2が「偽」であるならば、後続命題Bは「偽」となり、

前提命題A「私の名前は実名です」が「真」で、

合意命題C2が「偽」ならば、

後続命題B「私の発言は（偽の）真実です」という命題が「偽」という評価となり、

「偽「偽」」=not(not(1))=not(0)=(1)=「真」という、

2重否定の結果として、

「私の発言は真実です」は「真」である。

という結論が帰結されます。

これは、

俗にいう「三段論法」（モーダス　ポンネス）という論理です。

つまり、

前提命題Aが（常に）「真」ならば、

後続命題Bの「真偽」により、

合意命題C1、C2の「真偽」が（常に）（確実に）決定されるので、

全体として、

（常に）「真正」であると評価可能である。

と結論いたします。

次に、

C3、C4では、

（前提となる）命題Aが「偽」の場合、

（後続となる）命題Bの「真」もしくは「偽」の値によらず、

含意命題C3、C4は（常に）「真」となっています。

これは、

前提命題Aが（常に）「偽」の場合、

含意命題C3、C4が（常に）「真」であるため、

後続命題Bの「真」もしくは「偽」の値の判定は「不可能である」

という結果になります。

更に、

前提命題Aが（常に）「偽」の場合、

後続命題は、どの様な命題も（常に）「真」となる。

という、

文字通り、意味不明の結論となります。

最後に、

以上の結論を踏まえまして、

今回の考察により、

苫米地博士の発言の通り、

「集合的実名主義」とは、

常に、あらゆる言説の「真偽」の判定を担保するための、

必要かつ十分な、

抽象度のとても高い概念である。

との最終的な結論に至りました。

ここまでお読みいただきまして

ありがとうございました。